デザイナーの平均年収・月収

デザイナーの平均年収は539.6万円、月収は37.6万円です。 フルタイムで働く人全体の平均(545.6万円)とほぼ同じ水準で、調べた87職種の中で41番目に高いです。 税金と社会保険料を引いた手取りにすると、月 約35.2万円が目安です。

  • 平均年収

    539.6万円

  • 平均月収

    37.6万円

    手取りの目安 月35.2万円

  • 年間賞与

    88.9万円

  • 平均年齢

    39.1歳

    働いている人 約9万人

民間の事業所(従業員10人以上)で働く人の数字です。

この数字に含まれる主な仕事

Webデザイナー、UI・UXデザイナー、グラフィックデザイナーは、統計では「デザイナー」と同じ区分にまとめて集計されています。それぞれの仕事だけの数字は公表されていないので、このページの数字を年収の目安にしてください。

年齢別の平均年収

  1. 20〜24歳344.9万円
  2. 25〜29歳414.5万円
  3. 30〜34歳534.6万円
  4. 35〜39歳564.8万円
  5. 40〜44歳617.9万円
  6. 45〜49歳602.2万円
  7. 50〜54歳630.7万円
  8. 55〜59歳646.9万円
  9. 60〜64歳479.6万円
  10. 65〜69歳—
年齢年収月収男性の年収女性の年収
20〜24歳344.9万円26.8万円368.9万円327.0万円
25〜29歳414.5万円29.8万円438.2万円402.8万円
30〜34歳534.6万円37.1万円520.3万円539.7万円
35〜39歳564.8万円39.1万円635.6万円528.6万円
40〜44歳617.9万円41.6万円732.3万円507.9万円
45〜49歳602.2万円42.0万円671.6万円536.7万円
50〜54歳630.7万円42.4万円638.9万円620.3万円
55〜59歳646.9万円44.0万円719.5万円541.2万円
60〜64歳479.6万円34.4万円483.8万円—

男女別の平均年収

男性

601.5万円

月収 41.6万円・約4万人

女性

494.7万円

月収 34.6万円・約5万人

事務・専門職の職種と比べると

  1. 社労士・中小企業診断士など1,134.6万円
  2. 弁護士・司法書士など981.1万円
  3. 管理職(部長・課長など)966.8万円
  4. 公認会計士・税理士810.8万円
  5. 企画・マーケティング736.8万円
  6. 記者・編集者・ライター673.1万円
  7. 秘書591.6万円
  8. デザイナー539.6万円
  9. 一般事務536.0万円
  10. 人事・総務525.2万円
  11. 営業事務525.1万円
  12. 経理512.2万円
  13. カメラマン・映像撮影492.2万円
  14. コールセンター407.0万円
  15. 受付353.4万円

よくある質問

デザイナーの月収はいくらですか?
デザイナーの平均月収は37.6万円です。残業代などを除いた給与(所定内給与)は35.3万円で、これに年間88.9万円の賞与が加わります。
デザイナーの手取りはいくら?
平均年収539.6万円から税金と社会保険料を引くと、手取りは年間 約422.5万円、月 約35.2万円です(独身・扶養なしの会社員の目安)。
30代のデザイナーの年収は?
30代(30〜39歳)のデザイナーの平均年収は550.7万円、月収は38.2万円です。
デザイナーの年収に男女差はありますか?
男性は601.5万円、女性は494.7万円で、差は106.8万円です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ数字です。
デザイナーの年収がいちばん高い年代は?
55〜59歳の646.9万円がもっとも高くなっています。
Webデザイナー・UI・UXデザイナー・グラフィックデザイナーの年収は?
Webデザイナー・UI・UXデザイナー・グラフィックデザイナーは、統計(厚生労働省「賃金構造基本統計調査」)では「デザイナー」と同じ区分にまとめて集計されています。この区分の平均年収は539.6万円、月収は37.6万円で、目安として使えます。

データの出典と算出方法

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(e-Stat、2026/03/24公表)の職種(小分類)別第1表・第5表、職種(特掲)、性、年齢階級別第7表をもとに、みんなの年収が加工して作成しました。

一般労働者(短時間労働者を除く)、民営事業所、企業規模10人以上。年収はきまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額で推計。

ページの更新日:2026年11月1日。毎年3月の新しい調査結果の公表にあわせて更新します。

人数(労働者数)は調査からの推計値です。人数が1,000人に満たない区分は、数字のぶれが大きいため表示していません。