インフラ・ネットワークエンジニアの平均年収・月収

インフラ・ネットワークエンジニアの平均年収は609.8万円、月収は41.6万円です。 フルタイムで働く人全体の平均(545.6万円)より12%高い水準で、調べた87職種の中で28番目に高いです。 税金と社会保険料を引いた手取りにすると、月 約39.4万円が目安です。

  • 平均年収

    609.8万円

  • 平均月収

    41.6万円

    手取りの目安 月39.4万円

  • 年間賞与

    110.8万円

  • 平均年齢

    42.2歳

    働いている人 約21万人

民間の事業所(従業員10人以上)で働く人の数字です。

この数字に含まれる主な仕事

クラウドエンジニア、セキュリティエンジニア、データサイエンティストは、統計では「インフラ・ネットワークエンジニア」と同じ区分にまとめて集計されています。それぞれの仕事だけの数字は公表されていないので、このページの数字を年収の目安にしてください。

年齢別の平均年収

  1. 20〜24歳388.3万円
  2. 25〜29歳452.7万円
  3. 30〜34歳548.9万円
  4. 35〜39歳604.1万円
  5. 40〜44歳680.5万円
  6. 45〜49歳702.1万円
  7. 50〜54歳724.5万円
  8. 55〜59歳777.8万円
  9. 60〜64歳529.8万円
  10. 65〜69歳374.7万円
年齢年収月収男性の年収女性の年収
20〜24歳388.3万円28.0万円398.5万円357.4万円
25〜29歳452.7万円31.4万円454.6万円448.7万円
30〜34歳548.9万円37.3万円568.4万円494.6万円
35〜39歳604.1万円40.6万円623.4万円523.9万円
40〜44歳680.5万円45.6万円696.1万円626.6万円
45〜49歳702.1万円47.9万円728.6万円588.3万円
50〜54歳724.5万円49.9万円751.6万円543.3万円
55〜59歳777.8万円51.8万円818.9万円534.1万円
60〜64歳529.8万円35.9万円535.8万円479.0万円
65〜69歳374.7万円28.8万円383.8万円—

男女別の平均年収

男性

635.8万円

月収 43.2万円・約17万人

女性

509.3万円

月収 35.2万円・約4万人

IT・技術の職種と比べると

  1. ITコンサルタント・システム設計889.0万円
  2. 研究職802.0万円
  3. 自動車エンジニア725.4万円
  4. 電気・電子エンジニア703.9万円
  5. 建築士・施工管理679.0万円
  6. 機械エンジニア659.0万円
  7. 化学・素材エンジニア641.7万円
  8. 土木施工管理624.9万円
  9. インフラ・ネットワークエンジニア609.8万円
  10. システムエンジニア・プログラマー578.5万円
  11. 測量士543.0万円

よくある質問

インフラ・ネットワークエンジニアの月収はいくらですか?

インフラ・ネットワークエンジニアの平均月収は41.6万円です。残業代などを除いた給与(所定内給与)は37.9万円で、これに年間110.8万円の賞与が加わります。

インフラ・ネットワークエンジニアの手取りはいくら?

平均年収609.8万円から税金と社会保険料を引くと、手取りは年間 約473.1万円、月 約39.4万円です(独身・扶養なしの会社員の目安)。

30代のインフラ・ネットワークエンジニアの年収は?

30代(30〜39歳)のインフラ・ネットワークエンジニアの平均年収は572.6万円、月収は38.7万円です。

インフラ・ネットワークエンジニアの年収に男女差はありますか?

男性は635.8万円、女性は509.3万円で、差は126.5万円です。年齢構成や勤続年数の違いも含んだ数字です。

インフラ・ネットワークエンジニアの年収がいちばん高い年代は?

55〜59歳の777.8万円がもっとも高くなっています。

クラウドエンジニア・セキュリティエンジニア・データサイエンティストの年収は?

クラウドエンジニア・セキュリティエンジニア・データサイエンティストは、統計(厚生労働省「賃金構造基本統計調査」)では「インフラ・ネットワークエンジニア」と同じ区分にまとめて集計されています。この区分の平均年収は609.8万円、月収は41.6万円で、目安として使えます。

データの出典と算出方法

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(e-Stat、2026/03/24公表)の職種(小分類)別第1表・第5表、職種(特掲)、性、年齢階級別第7表をもとに、みんなの年収が加工して作成しました。

一般労働者(短時間労働者を除く)、民営事業所、企業規模10人以上。年収はきまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額で推計。

ページの更新日:2026年11月1日。毎年3月の新しい調査結果の公表にあわせて更新します。

人数(労働者数)は調査からの推計値です。人数が1,000人に満たない区分は、数字のぶれが大きいため表示していません。