30代の飲食・宿泊業界の平均年収・月収

飲食・宿泊業界で働く30代の平均年収は409.0万円、月収は30.5万円です。30代全体の平均(532.0万円)より23%低い水準で、15業界の中でもっとも低いです。

  • 30代の平均年収

    409.0万円

  • 平均月収

    30.5万円

  • 男性

    443.0万円

  • 女性

    368.4万円

    働いている人 約13万人

年齢別・男女別の内訳

年齢飲食・宿泊全業界男性女性月収
30〜34歳397.5万円507.3万円430.8万円361.8万円29.8万円
35〜39歳421.0万円556.7万円454.4万円376.2万円31.3万円

30代の飲食・宿泊業界の年収の幅(上位10%・中央値・下位10%)

下位10%下位25%中央値上位25%上位10%
男女計255万円305万円388万円487万円587万円
男性279万円332万円420万円519万円629万円
女性240万円282万円350万円435万円517万円

「上位10%」は、その年収より高い人が10人に1人という意味です。同じ調査の「所定内給与額の分布特性値」から推計しています(賞与は月給より差が大きいので、その分を広げて計算)。

30代の飲食・宿泊業界の学歴別の平均年収

  1. 高校卒379.9万円男性 421万・女性 316万
  2. 専門学校卒420.2万円男性 447万・女性 385万
  3. 高専・短大卒369.4万円男性 413万・女性 355万
  4. 大学卒469.3万円男性 489万・女性 445万

最終学歴ごとの平均です。大学卒と高校卒では、年齢が上がるほど差が開く傾向があります。

30代の飲食・宿泊業界の会社の規模別の平均年収

  1. 大企業(1,000人以上)442.3万円
  2. 中堅企業(100〜999人)409.8万円
  3. 小さな企業(10〜99人)364.0万円

従業員数で分けた平均です。大企業は442.3万円、10〜99人の企業は364.0万円で、78万円ほどの差があります。

30代の業界別ランキング

  1. 電気・ガス・水道業界730.9万円
  2. 金融・保険業界708.0万円
  3. コンサル・専門サービス691.9万円
  4. IT・通信業界632.3万円
  5. 不動産業界605.4万円
  6. 建設業界579.7万円
  7. メーカー(製造業)533.6万円
  8. 運輸・物流業界530.2万円
  9. 教育業界519.1万円
  10. 商社・小売業界515.0万円
  11. 郵便局・協同組合業界477.4万円
  12. 医療・福祉業界474.9万円
  13. 美容・レジャー業界443.0万円
  14. 人材・ビル管理などのサービス423.6万円
  15. 飲食・宿泊業界409.0万円

30代の飲食・宿泊業界・都道府県別

  1. 東京都468.2万円
  2. 大阪府424.9万円
  3. 神奈川県420.8万円
  4. 愛知県406.0万円
  5. 北海道392.5万円

上位15都道府県です。人数が少ない都道府県は表示していません。会社の本社ではなく、働いている事業所の所在地で集計した数字です。

飲食・宿泊業界のほかの年代

  1. 飲食・宿泊の20代342.9万円
  2. 飲食・宿泊の30代409.0万円
  3. 飲食・宿泊の40代467.7万円
  4. 飲食・宿泊の50代453.1万円
  5. 飲食・宿泊の60代前半374.0万円

30代の飲食・宿泊業界に多い職種

  1. 調理師・料理人391.6万円
  2. 飲食店のホールスタッフ382.2万円

職種の年収は、すべての業界をまとめた30代の数字です。

よくある質問

30代の飲食・宿泊業界の平均年収はいくらですか?

令和7年の賃金構造基本統計調査では、飲食・宿泊業界で働く30代の平均年収は409.0万円です。全国の30代全体(532.0万円)より23%低い水準で、15業界の中でもっとも低いです。

30代の飲食・宿泊業界の月収は?

残業代などを含めた毎月の給与の平均は30.5万円です。

30代の飲食・宿泊業界で、男女の年収差は?

男性は443.0万円、女性は368.4万円です。

30代の飲食・宿泊業界で、年収が高い都道府県は?

東京都(468.2万円)、大阪府(424.9万円)、神奈川県(420.8万円)の順です。

30代の飲食・宿泊業界で、年収が上位10%に入るのはいくらから?

年収 約587万円以上で上位10%、約487万円以上で上位25%です(推計)。真ん中の人(中央値)は約388万円です。

データの出典と算出方法

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(e-Stat、2026/03/24公表)の産業大分類第1表(学歴、年齢階級別)、都道府県別第1表(都道府県、年齢階級別)をもとに、みんなの年収が加工して作成しました。

一般労働者(短時間労働者を除く)、民営事業所、企業規模10人以上。年収はきまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額で推計。

ページの更新日:2026年11月1日。毎年3月の新しい調査結果の公表にあわせて更新します。

人数(労働者数)は調査からの推計値です。人数が1,000人に満たない区分は、数字のぶれが大きいため表示していません。